機械設計は、副業と非常に相性のよいスキルだと言えます。
理由は2つ。1つはフリーランス・副業界隈において、業務委託案件が溢れかえっているからです。仕事の数について困ることはないため、食いっぱぐれることはありません。
2つ目は、在宅で完結できる点。設計が主な仕事となるため、在宅可能な案件がほとんど。なので、平日の夜や休日でも、自分の好きな時間で対応できる点が特徴です。
このように副業するなら最高の機械設計ですが、副業禁止の会社に務めている場合、なかなか手を出しにくいのが実情です。ほとんどの人がバレるのが怖いという理由で二の足を踏んでいます。
実際にバレる原因のほとんどは周りに言いふらしてしまうから。あとは本業の仕事中に副業をしてしまうとかですね。バレる原因の99%はこの2つと言って過言ではありません。税金からバレるとも言われますが、対策を知っていれば大丈夫です。
- 他言しない
- 副業は自宅でのみ
- 確定申告を行う
この3つを守れば、99.999%バレることはありません。口が硬い人ほど安心して副業に取り組んでください。

私も副業禁止の会社で5年副業(個人事業化済み)を続けていますが、上記の3つを守っているのでバレていません。
次は副業の始め方について軽く説明します。
機械設計の業務委託案件がいくら溢れかえっているとはいえ、誰でも仕事をもらえるわけではありません。分業制のサラリーマンとは違い、営業活動も仕事のうち。営業戦争で勝ち抜かないと、仕事は得られないのです。
副業で一番難しいのは、自分を売り込んで仕事を与えてもらうこと。技術職にとって、苦手としている人は多いと思います。私も技術職がメインなので営業は苦手です。
副業で大切なことは早い段階で成功体験、つまり自分の力で稼ぐ経験を積むこと。営業の方法からコツコツやっていたら、遅すぎると言わざるを得ません。
だからこそ、副業初期は業務委託案件を紹介してくれるエンベストのようなサービスを利用するべきです。
- 自身の働きたい規模に応じて案件を紹介してくれる
- コンサルタントが手続きから納品までサポートしてくれる
- 利用は無料で金銭的リスクがない
同様のサービスは他にもあるので、気になる方は探してみてください。私は副業初心者にエンベストを推しています。
稼働できる日数にもよりますが、副業だけで月10万円を超えることも可能です。月10万円が1年続けば、年収は120万円増える計算。所得税、住民税、消費税を引いて100万ぐらいが手元に残るでしょう。
副業とは仕事なので、大変なのは当然です。でも年間100万円自由に使えるお金が増えると思えば、副業って魅力的だと思いませんか。
ここからはもっと詳しく知りたい人のために、エンベストを利用した受託案件副業の始め方から受注までを解説していきます。
副業するに当たって必ず守るべき三箇条
- 副業していることを他言しない
- 本業中に副業をしない
- 他人に雇われない働き方を選ぶ
副業バレしたくなければ誰にも言ってはいけない
副業がバレる原因のほとんどが、自ら他言すること。
人間は承認欲求の塊なので、副業を始めた高揚感、稼げるようになった優越感から自慢したくなる生き物なのです。
本気でバレたくないなら、会社の人に言うのは絶対NG。より万全を期すなら、社外の友人にすら言わないのが吉です。両親や兄弟姉妹にもです。
世の中、どのような人のつながりがあるのかわかりません。どこから漏れるかわからない以上、家族以外には多言しないのがベストです。



稼げるようになってきたら、必ず言いたくなるタイミングが来ます。バレたくなければ、グッと我慢して堪えましょう。
調子に乗って本業中に副業をしないこと
副業で少し稼げるようになってくると、多くの人は「本業中の暇な時間に副業をすれば効率が良いのではないか」と魔が差します。
これは2つの理由からやってはいけません。
1つめは、副業をやっていることがバレるから。副業中に同僚から見られたり、上司に見つかったり。不意に見つかることは往々にしてあります。
2つめの理由のほうが大事で、懲戒処分をうける可能性があるから。就業規則で『会社資産を私的利用してはならない』と定めている会社がほとんど。法的には業務上横領や窃盗に問われ、刑事告訴のリスクもあります。
副業で得られる利益以上の損害を被る可能性が高いため、本業中の副業は絶対にしてはいけません。
雇用関係が発生する副業は税金からバレる
いわゆるアルバイトといった働き方で給与として報酬を貰う場合、住民税を通じて本業の会社に副業がバレます。
これは給与所得を本業と副業を合算して社会保険料が算出されるため。副業で増えた住民税が本業側の会社にも伝わるため、経理担当が感づいてバレるといった流れです。
住民税バレしないためには、雇用関係を持たない個人事業主という働き方を選択しないといけません。副業を個人事業として活動すれば、住民税を別納(自分で納付)できるため、会社バレを防げます。
また、青色確定申告による最大65万円の所得控除を受けられるため、手元にお金が残りやすいというのもメリットのひとつです。



だからエンベストで受託業務を個人事業で請ける方法が、利益の残しつつ会社にもバレない最高の方法であるとおすすめしています。
<参考>
副業開始1~2ヶ月で稼ぎ始めるまでの流れ
実際に副業をスタートして初めて収入を得るまでの流れはこうです。
- エンベストに希望の働き方『副業』で登録
- コンサルタントと面談
- 案件紹介からの企業面談
- 契約、業務開始
- 納品からの報酬受取
早い人だと1~5までの流れを1~2ヶ月で終える場合もあります。大体は3ヶ月目で初報酬を受け取る人が多い印象です。
1.エンベストに登録する


エンベストは誰でも無料で利用できる、案件紹介サービスのひとつです。フリーランスだけでなく、副業希望でも利用できるので、給料を副業で補いたい機械設計者にうってつけ。


登録の際は、希望する働き方の欄を『副業』に設定してください。
これで対応してくれるコンサルタントも、副業を前提とした対応を取ってくれます。
2.コンサルタントとの面談
電話もしくはwebミーティングにて、あなたのスキルや希望する働き方についてヒアリングがあります。
ここでは副業を前提として進めてほしいと希望を伝えればOK。あとはスキル等について聞かれたら、正直に答えれば問題ありません。
3.案件紹介から企業面談
コンサルタントとの面談が済んだら、案件の紹介を受けられます。
候補の中から条件にあった案件を決めたら、企業の担当者と面談する機会を設定。
- 稼働開始日
- スキルセット
- 報酬単価
- 納品時期
など、企業面談では上記の内容についてすり合わせし、受託可能か判断します。
4.契約、業務開始
お互いが条件に納得したら、請負業務として契約が結ばれます。あとは契約通り業務を行い、納品まで対応してください。
もし請負業務進行中に不明点やヘルプがほしいときは、担当のコンサルタントに相談しましょう。その場で適切に対応してくれます。
5.納品から報酬受取
期限までに納品し、成果物に問題がなければ案件は終了です。
契約時に指定した銀行口座に報酬が振り込まれます。



請ける案件の規模次第ですが、小規模案件なら登録から報酬受取まで1~2ヶ月です。一般的には3ヶ月ぐらいかかるものと思って差し支えありません。
二回目以降も副業を続けていくなら個人事業化は必須
初めての請負業務、お疲れ様でした。
もし今後も続けていきたいと考えているなら、税金面でトクするために個人事業化を推奨します。
副業で稼いだお金は雑所得として全額課税対象となる
個人事業化していない場合、副業で得た収入はすべて雑所得として計算されます。
| 年間所得 | 所得税率 | 控除額 |
|---|---|---|
| 1,000円 ~ 1,949,000円 | 5% | 0円 |
| 1,950,000円 ~ 3,299,000円 | 10% | 97,500円 |
| 3,300,000円 ~ 6,949,000円 | 20% | 427,500円 |
| 6,950,000円 ~ 8,999,000円 | 23% | 636,000円 |
| 9,000,000円 ~ 17,999,000円 | 33% | 1,536,000円 |
| 18,000,000円 ~ 39,999,000円 | 40% | 2,796,000円 |
| 40,000,000円以上 | 45% | 4,796,000円 |
この表の『年間所得』は、本業で得た給与所得と副業で得た所得の合算で決まります。
もし、本業で年収500万円だとして、副業で年間100万円の収益を得られたとしたら、所得税率は20%です。よって副業で得た100万円のうち20万円は所得税として持っていかれるのです。
しかも、住民税も年間所得をベースに課税されるので、10%と仮定したら100万円のうち10万円も住民税で持っていかれます。
また、副業によって発生した経費も計上できないため、より課税対象となる所得が高くなります。社会保険料も高くなるため、デメリットが大きいと言わざるを得ません。



これだけデメリットが多くても、確定申告は必要です。
個人事業化して青色申告すれば65万円の控除と経費申請が可能
個人事業化して青色申告とすれば、副業で得た利益に対して65万円を控除可能。さらに、副業で発生した経費を利益から引いて課税所得を圧縮できます。
雑所得の例と同様の条件で試算すると、年間100万円の利益に対し控除額が65万円なので、課税対象は35万円まで圧縮。35万円に対して所得税がかかるので、20%でたったの7.5万円まで下げられます。
さらに、住民税も35万円に対してしか課税されないので、10%でたったの3.5万円で済みます。
事業化して青色申告すれば、雑所得と比べて19.5万円も節税できるのです。



一度でも稼げるようになったら、絶対に開業届を出しましょう。メリットしかありません。
開業届を出すなら、マネーフォワードクラウド開業届が便利です。
私もこのサービスを利用して開業しました。指示に従って進めれば、誰でも簡単に開業できます。






